はじめに

原油価格高騰により様々なものの値上げが発表されています。日常生活でも値上げが目立つようになり、ますます家計が苦しい！と思った矢先、ダブルパンチかのように国際物流の各社が燃油サーチャージ料の値上げを発表しています。

越境EC企業様にとっては、国際物流の値上げは直接的なダメージにもなりかねません。そこで今回は、日本からの越境ECでよく利用されている大手7社の対応をまとめてみました。

原油高における国際物流大手各社の対応

企業名	サーチャージ	開始月	参考URL
DHL	20.50%	2022年2月	https://mydhl.express.dhl
FedEx	25.00%	2022年2月14日から20日	https://www.fedex.com/
UPS	29.50%	2022年2月21日以降	https://www.ups.com/
ペガサス	20.50%	2022年2月	https://www.pegasus-group.com/
SF	22.25%	2022年3月	https://www.sf-international.com
OCS	21.75%	2022年2月	https://www.ocs.co.jp/
ECMS	7.20%	2022年2月	https://www.ecmsglobal-jp.com/

ほとんどが20%を超え、高い水準と言える状態です。ちなみにECMS社は2022年2月に初めて燃油サーチャージを導入しています。(割引運賃を適用の出荷が対象)

燃油サーチャージの計算は、送料に増加率をかけたものが燃油サーチャージ料金として送料に加算されます。20%というのはかなり高い印象になってしまいますね。

例えば、DHLで日本から台湾に500g以下のものを送る場合の送料は9,200円なので、燃油サーチャージは1,886円になります。同じくUPSでは送料が11,100円なため、3,275円です。

今までの燃油サーチャージはどれくらいだったの？

ちなみに、今回が過去に比べてどれほど上がっているのかも調べてみました。
過去のアーカイブを載せてくれているペガサス社のデータを参考にすると、2020年の平均が13.06%、2021年が17.27%でした。
そのため、約5%ずつ上昇しているということになります。

まとめ

今回は、原油高による国際大手物流各社の燃油サーチャージ料増額の比較をしてみました。
今後も急速に落ち着くということはなさそうなので、特に越境ECにおいては燃油サーチャージを考慮した価格設定が必要になってくるかと思います。